トイレリフォームの費用を抑えるための15のポイント
リフォームは工務店に依頼する
リフォーム費用を安くするために、最初に間違ってはいけないのがリフォーム会社の選び方です。
リフォームを請け負っている会社の種類は次の3種類。
1:ハウスメーカー
2:リフォーム会社(営業会社)
3:工務店(工事店)
どこにリフォームを依頼したとしても、実際にリフォームを行うのは工務店です。
ハウスメーカーやリフォーム営業会社と契約した場合でも、工事は工務店に外注されることになります。
直接工務店と契約した場合に比べて、およそ3割以上のマージンがかかってしまうので、どうしてもリフォーム費用が高額になってしまいます。
もちろんハウスメーカーやリフォーム営業会社独自の提案・保証などのサービスもあり、一概に悪いわけではありませんが、費用を考えると工務店に直接依頼するのが絶対的にお得な方法だと言えますね。
費用を抑えたいとはっきり伝える
費用を少しでも抑えたいのは当然ですが、はっきりと伝えることが大切です。
何も言わないでいると、リフォーム業者は平均か少し上くらいのグレードのプランを提案しがちだからです。
たとえばスタート地点が50万円のプランであれば「もう少し安くしたい」と言っても45万円のプランにしかなりません。
予算が決まっているのであれば予算をはっきりと伝えておきましょう。
最低ラインをはっきりさせておく
年収300万円の生活をしていた人が500万円になればすごく生活満足度が上がります。ところが年収1000万円の人が500万円になったら不満だらけです。
リフォームも同じです。
トイレリフォームの価格帯は10万円台~80万円前後まで幅があり、理想を追求するほど価格も上がってしまいます。
「こういうトイレにしたい」という理想を持つのは悪いことではありませんが、「最低でもこれだけないと困る」という最低ラインをはっきりさせておくことは費用を抑える上で大切なことです。
リフォームプランを決める前に、リフォームに至った原因・きっかけを思い出してみましょう。
たとえば「トイレが古くて黄ばみや汚れがとれない」のであれば、「黄ばみや汚れのない」新品のトイレであれば、少なくとも問題なく使えるはずですよね。
最低ラインをはっきりさせたら、後は予算の許す範囲で理想に近づけていきましょう。
減税・助成金を利用する
トイレリフォームについては、バリアフリー減税が適用対象になる可能性があります。
1:自分が50歳以上
2:同居の家族が65歳以上もしくは要介護・要支援・障がい者
どちらかに該当する場合は、対象工事になるかどうか業者に確認しておきましょう。
リフォームに限らず、公的な減税・補助金には「申請しないともらえない」ものがたくさんあります。
基本的にリフォーム業者のほうで減税・補助金についても把握していますが、地方自治体独自に補助金が設けられているケースもあるので、一度はお住まいの市役所に問合せをするようにしましょう。
リフォームローンを活用する
トイレをリフォームする時、必要な部分は一度にまとめてリフォームしてしまったほうがお得です。
それは分かっていても、何十万円もの費用をすぐには捻出できないこともあります。
そんなとき、活用したいのがリフォームローンです。いわば住宅ローンのリフォーム版ですね。
すでに住宅ローンを借りている人でも原則リフォームローンは借りることができますし、それどころか実質ゼロ円でリフォームができる商品もあります。
住宅ローンを借りていて、リフォームを検討している人はチェックしてみましょう。
時間に余裕を持って準備する
トイレが壊れて使えなくなってからリフォーム内容や業者を決めると、どうしても高額な費用を支払うことになってしまいます。
コスト競争力のある業者は予約がとれない可能性が高く、ゆっくり見積もりを比較する時間もありません。
さらに「思ったより高額な費用がかかる→必要なリフォームもケチってしまう→後から追加リフォームするので余計にお金がかかる」という悪循環で、トータルで何十万円も出費が増えてしまうケースも多いのです。
トイレは10年くらいで故障が増えてくる傾向があるので、10年経ったらリフォームの可能性を考えておきましょう。
すぐにリフォームしなくても、予算を組んだり、良さそうな業者をピックアップしておくだけでも、いざという時に慌てずに済みます。
ブランドにこだわらない
TOTO、LIXIL、Panasonicがトイレ3大ブランドで、圧倒的に人気があります。
だからこそ、これらのブランドにこだわらなければ、リフォーム価格を大きく下げられる可能性もあります。
リフォーム業者によっては"強い"メーカーがあり、そのメーカーのトイレであれば大きな割引率で仕入れられるケースがあるからです。
トイレの機種やブランドにこだわりがなければ、自分の希望機種だけでなく、リフォーム業者おすすめの機種・メーカーも聞いてみましょう。
タンクレストイレにこだわらない
トイレリフォームを検討している人の多くはタンクレストイレの導入を考えていると思います。
たしかにタンクレストイレは機能・デザインともに素晴らしいです。
でも、住宅によっては導入コストがかなり高くなってしまう可能性もあります。
タンクレストイレ自体の価格が高いことに加えて、別途手洗い器を設置する必要があるため、その費用もかかります。さらにスペースに余裕がない場合、壁から作り直す必要があったりします。
スムーズに設置ができない場合は、従来のタンク付トイレに交換する場合のリフォーム費用と比較することが大切です。
「どうしてもタンクを見せたくない」のであれば、タンクと収納が一体になったタイプもあります。タンクが目に入ることもなく、収納も追加できるので一石二鳥です。
床はクッションフロアにする
リフォーム費用を抑えるのであれば、床はクッションフロアを選びましょう。
製品価格も施工費も安く済みますし、凸凹がないのでメンテナンス性はむしろ一番良いです。
クッションフロアというと「安っぽい」イメージがあるかもしれませんが、近年は質感も非常に良いものが増えていますよ。
節水性能重視で水道代を節約する
トイレをリフォームすることで確実に安くなるのが水道代です。
従来のトイレで1回あたり12~20ℓ程度の水を使用していのが、最新トイレでは僅か3~6ℓ程度になっています。
1回あたり10ℓ節約できると考えると、4人家族、1人3回使用で年間○万円、10年間で○万円の節約効果が得られることになります。
使用回数が多いほど、節水・節約効果は大きくなるので、家族の人数が多い人は、節水性能に優れた機種を選ぶことで、長い目でみたときの費用を抑えることができます。
市販の電化製品を活用する
近年のトイレは、性能も上がっていますが、機能も増えています。
ウォシュレット、温水便座は当たり前で、消臭・脱臭機能や部屋を暖める暖房機能がついた機種もあります。
ただし、機能が増えればそれだけ値段も上がりますし、故障のリスクも高くなります。故障時はトイレそのものを修理する必要があるので、ある程度の出費や不便さを覚悟しないといけません。
もし収納スペース・コンセントに余裕があれば、市販の電化製品を使用したほうが安く済み、故障時の買い換えも楽かもしれません。
逆に、収納スペースに余裕がない場合、むりにスペースを広げるよりも、多機能トイレを導入したほうが結果的に少ない費用で快適な空間になる可能性もあります。
必要なリフォームは一度にまとめて行う
リフォーム費用を節約しようとして、よくやってしまい間違いが、「とりあえず便器の交換だけして、内装は後で考える」というものです。
たとえばトイレのクッションフロア張替えは、トイレリフォーム時に一緒に行えば1万円程度で済みますが、トイレリフォームが終わった後、別にやろうとすれば3万円~5万円はかかってしまいます。
全部を新しくする必要はありませんが、ある程度劣化している部分はまとめて交換するようにしましょう。
早めに下見をしてもらう
リフォームを検討しだしたら、早い段階で下見をしてもらうのが基本です。
最終的に設置するトイレ(機種)が同じでも、トイレの現状によってリフォーム費用は何十万円も変動します。下見をしてもらい現状を確認したうえで、具体的なリフォームプランを練りましょう。
コスト削減だけでなく、最終的に満足(納得)できるリフォームを行なうためにも、早めの下見・見積もりは大切です。
もちろん、下見をしてもらったり見積もりを出してもらったからといって契約する義務は1ミリもありませんよ。
最低でも3社から見積もりをとる
「リフォームには定価がない」と言われます。トイレ本体以外の工事費用が多くかかり、工事内容は住宅の状態によって千差万別だからです。
定価がないリフォーム工事が高いか安いか判断するために必要なのが、複数の業者から相見積もりをとることです。
ただし、見積もりが安ければいいというものでもありません。極端に安い場合は、必要以上のコスト削減(≒手抜き工事)をしている可能性もあるからです。
リフォーム価格が本当に適切かどうか判断するために、3社以上から見積もりをとるようにしましょう。
手軽に相見積もりをとるためにはネットの見積もり比較サービスを利用するのがおすすめです。
注意点としては、見積もり比較サービスによっては色々なリフォーム会社から電話がかかってきてしまうこと。正直面倒くさいです。
↓『リノコ』であればリフォーム会社から電話がかかってきません。安心して見積もりをとることができますよ。